■“エレクトロニック・アーツ”ってなぁに？
現在、一般的に出荷されるパソコンは、CPUにインテルの80x86（AMDなど他社製互換CPU含む）、オペレーティングシステム (OS) として独自仕様のMicrosoft Windowsを搭載したPC/AT互換機（いわゆるWintel=ウィンテル仕様PC）が大勢を占める。
他にはMac OS Xを用いたMacintosh（マッキントッシュ）が、教育・学術・出版・デザイン・音楽・映像などの分野を中心に一定の支持を得ている。
また、LinuxにWindows風味のデスクトップ環境(KDE)やMac OS X風味のデスクトップ環境(GNOME)を加えオープンソースのMicrosoft Office互換オフィススイートをプリインストールしたLinux PCを普及させようという動きがあるが、一部の発展途上国を除いて、まだ普及するきざしは見られない。
日本では、漢字やひらがな等英語圏の文字に比べて当時のパーソナルコンピュータにとって特殊だった日本語（マルチバイト文字）利用のためのハードウェア・ソフトウェアの追加が必要なため、1990年代前半まで日本電気・シャープ・富士通などが独自仕様や、PC/AT互換機に日本語を扱うためのハードウェア的な拡張を施したAX仕様の機種を開発・販売していたが、1990年にPC/AT互換機単体で日本語が取り扱えるOS「DOS/V」が開発されたことや、1993年のWindows3.1の発売・普及とともにPC/AT互換機に移行した。
1990年代前半までの、NECのPC-9800シリーズ全盛時代は、おおよそキーコンポーネンツ（主要部品）となるCPU（マイクロプロセッサ）の進化時期に対応した商品サイクルで、半年から1年程度の商品サイクルとなっており、NECの新商品発売に少し遅れるタイミングでエプソンが対抗機種をNECより安い価格で発売する状態であったが、Windows 95が本格的に立ち上がり始め、多数の海外系メーカーが日本に参入を始めた1996年頃から商品サイクルの短期化が進み、モデル末期には希望価格の半額以下で投売りされることも多く、生鮮食品に例えられるようになってきた。
現在では、各社とも年3回（春・夏・秋冬）の新モデルの発売が定着し、無理なシェア争いを回避する方針となって生産量も押さえ気味（機種によっては1カ月程度で生産完了の場合もある。Qosmio Gシリーズなど）にされ、かつてのように旧モデルの在庫品などを安く購入する手法は困難となっている。また、高機能モデルを 投入するために進化論で有名なガラパゴス島になぞらえてガラパゴス進化と言われている。これに対して台湾系のＡＳＵＳやＡＣＥＲなどは新興国市場に強く、北米や欧州市場でのニッチユーズが成功してるのに対して、日本メーカーは構造転換が難しく各メーカーの収益性が問われている。
また、
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やゲートウェイなどアメリカ合衆国で実績を伸ばした、比較的低価格で直接販売するメーカーの日本への進出（後者は一度撤退後、再進出）もあり、現在では主要メーカーのほとんどが、店頭やOAディーラなど従来の流通ルートを使った販売と自社ウェブサイトによる直接販売（需要予測精度の向上の目的もある）の両方を行っている。
マザーボードやハードウェアなどPCパーツだけでの販売もされているため、好みのパーツを購入してメーカー製にはないオリジナルのPCを完成させる人もいる（いわゆる自作PC）。PCを自作するのは、ただ単にPCが動けばいいという人とより高性能なものを求める人とに二分される。詳しくは自作パソコンを参照。
半導体素子製造プロセスの急速な高度化（この様子はムーアの法則などと表現される）の恩恵を受けて、より高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ、旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため、家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。
これを受け、2001年4月1日から企業や個人事業者、2003年10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体（付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンタなどの周辺機器は除く）は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される（中古品としての流用や部品取りは原則として行われない）。
「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは、販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。 自作PCやメーカーのパソコン事業撤退 [1] ・
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した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い。 [2]
事業用のパソコンについては、別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。
そのほか、従来から中古PC市場が形成されており、PC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため、下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして、中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。
上記の他にもパソコンの製造メーカーは多く存在するが、パソコンの内部に使われている部品は、限られた企業が生産している。CPUはアメリカのインテルが8割を占め、アメリカのAMDと台湾のVIAが残り2割を占める。GPUはデスクトップ製品ではアメリカのNVIDIAが4割弱、インテルが3割強、AMD（旧・ATI）が2割を占め、その他に台湾のVIAとSiSなどがある。ノートパソコンではインテルが5割、AMDとNVIDIAがそれぞれ2割を占める。メモリは韓国のサムスン電子とハイニックス半導体（旧・現代電子）が5割を占め、ドイツのキマンダ（旧・インフィニオン）、日本のエルピーダメモリ、アメリカのマイクロン、台湾のPowerchip、Nanya、ProMosなどで4割あまりを占める。マザーボードは台湾のASUSTeKが全体の3分の1に及び、同フォックスコン（鴻海精密工業）、MSI、GIGABYTEなどが続く。ハードディスクでは、アメリカのシーゲイトとウェスタン・デジタル、日本の日立グローバルストレージテクノロジーズ（旧・IBMのHDD製造部門）と東芝、富士通、韓国のサムスン電子で9割強を占める。
Local Area Network（ローカル・エリア・ネットワーク）とは、広くても一施設内程度の規模で用いられるコンピュータネットワークのこと。その頭文字をつづったLAN（ラン）と書かれる場合も多い。一般家庭、企業のオフィスや研究所、工場等で広く使用されている。
かつては様々な方式のLANが使用されていたが、現在ではイーサネットと、インターネットの（レイヤ4以下の）プロトコルであるTCP/IPを組み合わせるタイプ（イントラネット）が一般的である。
最初に発明されたLANがイーサネットであることから、イーサネットとLANがほぼ同義の意味で使用される場合も多い。
近年は無線方式による、無線LAN（IEEE 802.11シリーズ）も普及している。
HomePNAは家庭内の既設電話線を利用するLANである。
既設の電灯線・配電線を利用するPLCも家庭内LANの新技術として注目されている。
ネット碁（ネットご）は、インターネットや専用線などのコンピュータネットワークを介して行われる囲碁の対局の事。オンラインゲームの一つ。
ネット碁の最大の利点は近くに対局相手がいなくても碁が打てる事であり、これにより囲碁人口が少ないアメリカ、ヨーロッパなどでのレベル向上と囲碁人気に大きく貢献している。
日本、韓国においても近くの碁会所などとは違い、普段打てないような遠隔地の相手や見ず知らずの多くの愛好者と対局できるという利点から人気が高い。
同様の事が将棋、リバーシ、麻雀などでも行われている。
ネット碁で対戦した際の棋譜はSGF Formatなどのファイルフォーマットで記録される事が多い。